ビットコインとは何か? ビットコインの基本知識を解説

ビットコイン取引を始める前に基本知識をつける

世界を変える仮想通貨と言われているビットコイン。日本でも仮想通貨取引所がCMを打ち始め、その認知度も高くなってきている。

2017年初めは1ビットコイン=約11万円の価格であったが、2017年12月には220万円を超えた。20倍以上の価格の高騰により相当な利益を得たユーザーも多く、投資先として注目を集めている。

■ビットコイン価格:2017年12月24日までのチャート (1k=1,000円)しかし、ビットコインとは何なのか、仮想通貨とは何なのか、アルトコインとの違いは何なのか、ビットコインに関する知識を十分持っているユーザーはそう多くはない。

ビットコインや仮想通貨の取引市場は2017年に爆発的に拡大したが、多くのユーザーがビットコインに関する知識を何も持たないまま取引を行っているのが現状だ。

ビットコインや仮想通貨の取引は損失リスクもある。取引を始める上で最低限の知識を持って取引を始めることが重要だ。

ビットコインはインターネット上に存在する仮想通貨

ビットコインはインターネット上に存在する電子的な通貨のことで、『仮想通貨』や『暗号通貨』と呼ばれる。ビットコインはそのひとつであり、通貨であると同時に機能を持ったプログラムでもある。

ビットコインではない、他の大多数の仮想通貨はアルトコインと呼ばれる。

ビットコインの単位はBTCとされており、1ビットコイン=1BTCと表現される。

ビットコインの大きな特徴は、既存の通貨や電子決済のように通貨を管理する政府や銀行、企業などの中央機関が存在しないことだ。

クレジットカードや既存の電子決済などは、中央機関によりそのシステムが運用される。中央機関の利益のため、取引の際には運用マージンとして仲介手数料やシステム利用料が発生している。

ビットコインはインターネット上で個人間の直接取引が可能だ。中央機関が存在しないため、取引のマージンが低く抑えられる。また、世界中どこでも誰でも国や地域関係なく、取引を行うことができる。

例えば海外送金の場合、銀行を介して送金を行う必要がある。現在の海外送金の手数料は非常に高い。1万円を送金する場合、10%から15%程度の手数料が発生するケースもある。

それに対して、ビットコインの送金手数料は数十円から数百円程度しかかからない。(2017年12月24日現在、取引量の増加によるネットワーク負荷の影響で高騰している)

この送金手数料の小ささが、国際的なビジネスにおいてビットコインの利用が拡大するのではないかという期待を大きくしている。

ビットコインには総発行量が定められている

国の通貨は各国の中央銀行により発行がされており、その発行量には理論上限度がない。むろん、計画性のない通貨の発行はその通貨の価値を下げるため、中央銀行によりコントロールされている。

ビットコインには通貨を発行する中央機関が存在せず、あるプログラムにより新規で発行がされる。ビットコインの総発行量は2,100万BTCが限度だ。総発行量を定めることによりビットコインの価値を保つようにプログラムされており、これは変えることができない。

2017年12月時点の総発行量は約1,650万BTCだ。将来的には、ビットコインは発行限度に到達する見込みになっている。

中央機関によりコントロールされていないビットコイン。そのビットコインはどのようにして新規発行がされるのだろうか。

ビットコインはマイニングにより新規発行がされる

ビットコインには銀行のような中央機関がない。ビットコインの新規発行は『マイニング』と呼ばれる処理により新規発行がされる。

ビットコインは一定期間毎に、全ての取引を記録をする。ビットコインの取引記録はインターネット上に分散されており、世界中のコンピューターに保存されている。

ビットコインの取引の承認と記録には膨大な処理が必要で、かつ高性能なコンピューターを動かす大きな電力が必要だ。つまり、ビットコインの取引を正確に記録するためには高いコストがかかる。

ビットコインの承認と記録を処理する高性能なコンピューターを多数保有し、稼動をさせているのがマイナーと呼ばれる存在だ。彼らはビットコインを裏で支える存在である。

では、マイナーが高いコストをかけて、取引記録を行うのはなぜか。

ビットコインのプログラムとして、一つの取引記録の処理を1番最初に実行できたマイナーに対し、見返りとしてビットコインが新規発行され、報酬として支払われるようになっている。

マイナーは、その報酬としてもらえるビットコインを目当てに、高性能なコンピューターを大規模で稼動させ、常にビットコインの取引を記録するため計算を行っている。現在は、1つの取引記録を計算したマイナーに対して、12.5BTCのビットコインが支払われる。

つまり、取引の処理を行い、ビットコインが健全に運用されるように貢献してくれた報酬として、ビットコインが新規発行され支払われるようになっている。

このビットコインが新規発行されるまでの処理がマイニングと呼ばれるものだ。

ビットコインには中央機関がないことによるリスクも

ビットコインによる取引は、既存の通貨や電子決済と比べ、発行主体である銀行やクレジットカード会社が存在しないことにより取引手数料が安価というメリットがある。

しかし、発行主体がいないということは価値を担保する機関が存在しないということでもある。つまり、もし保有するビットコインを何らかの原因で失ってしまった場合、補償がされる可能性が低く基本的に自己責任になるということだ。

例えば、送金先アドレスを間違えてしまった、ビットコインを保管しているウォレットのキーを無くしてしまったなど。

銀行やクレジットカードが補償してくれるケースにあたる場合でも、仮想通貨になると自己責任になり仮想通貨が戻ってこないことが多い。ビットコインを含めた仮想通貨での取引は中央機関がないことによるリスクが存在する。

決済手段としてのビットコイン

ビットコインは通貨であるため、その決済手段の広がりが通貨としての価値を高めることにつながる。世界的にもビットコイン決済を取り入れる店舗やサービスが増えてきており、今後ますます決済手段としての広がっていくことが期待できる。

日本国内でも店舗や通販などでビットコイン決済を導入する企業が増えている。総合オンラインサービスのDMM.comや旅行会社のHIS、家電販売のヤマダ電機などの各業界の大手企業も導入に乗り出した。

将来的には、AMAZONやUber、Airbnb、FacebookやTwitterなどの世界的なインターネットサービス企業による仮想通貨の導入も期待されている。

今後、ますます決済手段としてビットコインの存在感は大きくなりそうだ。それに伴い、通貨としての価値が上がることも期待できる。

投資としてのビットコイン

2017年初め、11万円程度だったビットコインは2017年12月に220万円を超えた。20倍以上の価格高騰でかなりの利益を得たユーザーも多いだろう。

投資としてのビットコインや仮想通貨の特徴として、価格変動の大きさが挙げられる。株で1日20%の価格変動が起きればニュースにもなりそうだが、仮想通貨においては1日で50%や100%の価格変動は珍しくない。昨日購入した仮想通貨が1日で2倍の価値になることもよくある。

逆にいえばリスクも大きいということだ。未成熟な市場のため、既存の投資と比べてハイリスク・ハイリターンという特徴があるということを認識するべきだろう。しかし今後も仮想通貨市場は伸び続けていくと予想されており、ビットコイン含めた他の仮想通貨の価格も上がっていくという予想が強い。

国内の仮想通過取引所もCMを打ち始め、新規ユーザー獲得に動いている。ビットコインの認知度はここ1年で相当高くなった。

新規ユーザーが多く流入すれば、市場規模が上がりビットコインの価格も上昇する。FXや株取引などの既存の投資市場と比べれば、まだまだ仮想通貨の市場は小さいものだ。市場自体が伸びているということは投資先としては有望と言えるだろう。

ビットコインは決済手段としても、投資としても期待できるか

現在、ビットコインは決済手段としてよりも、投資としての購入が多い。今後、ビットコイン決済を導入する企業が増えれば決済手段としての利便性も良くなり、それに伴いビットコインの価格も上がっていくと期待できる。

世界を変えると言われている世紀の発明ビットコイン。2017年は仮想通貨市場の拡大の年になったが、2018年はどのような年になるだろうか。

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